双子の育休から復職を控えた今、正直めっちゃ悩んでいます。「育休中に転職する?それとも復職してから転職する?」この選択肢、お金で考えるとかなり違うんです。
採用担当として何年も働いてきたのに、自分の転職については全く別問題。夫も前の会社から転職するときエージェント使ってたけど、ワーママの育休からの転職ってもっと複雑。今日は、実際にエクセルで計算してみた結果をぶっちゃけます。
育休給付金の基本、あらためて確認
育休給付金って、厚生労働省の制度だから堅い情報が多くて、正直わかりづらい。ざっくりいうと、育休開始前の6ヶ月の給与平均×67%(最初の180日)、その後は50%っていう計算。
私の場合、復職予定日が育休開始から346日目。つまり、180日分は67%、残り166日分は50%で計算される。この時点で、育休給付金がいつまでもらえるかで、転職のタイミングは決まってくる。
- 育休開始前6ヶ月平均給与:月額 420,000円
- 180日分(約6ヶ月):420,000 × 67% = 281,400円/月 × 6 = 1,688,400円
- 残り166日分(約5.5ヶ月):420,000 × 50% = 210,000円/月 × 5.5 = 1,155,000円
- 合計育休給付金:約 2,843,400円
※双子育休なので、延長になってますが、基本はこんな感じ
この金額、家計にめちゃくちゃ大きい。双子の保育料だけで月額25万円(認可保育園で双子同時利用)想定してるから、この給付金なくなると一気に赤字に。
パターン1:育休中に転職(内定から退職)
育休中に転職活動して、内定をもらって、育休中に退職する場合を考えます。
給付金が止まる時点
これが重要なポイント。育休給付金は、「就業していない状態」に対して支給される制度。もし育休中に新しい会社の就業開始予定が決まると、その時点から給付金が支給されなくなります。
例えば、育休開始から250日目に退職を決めて、270日目に新しい会社に入社予定が決まったら、給付金は270日目で停止。つまり、受け取れるはずだった残りの給付金(約1ヶ月半分)が失われます。
育休開始から250日時点での退職だと、あと96日分(約3.2ヶ月)の給付金が残ってる可能性が高い。この期間の給付金は月10~15万円程度(50%期間なら月21万円)。単純計算で30~50万円が失われる可能性。
具体的なお金の流れ
育休開始~180日目:給付金受取 +月281,400円
181~250日目:給付金受取(50%期間) +月210,000円
250日目:保険料精算で前の会社から離職
270日目(入社予定):給付金ここで打ち止め→ 0円
270日目以降:新会社給与(日割り)+新会社給与
新会社の給与が月400,000円だったら、270日目から日割りで約270,000円程度の支給。でも、本来なら300日目までは前の会社の給付金で50万円近くもらえてたはずが…失われる。
パターン2:復職してから転職
もう一つのパターンは、予定通り復職して、その後すぐに転職活動を始めるケース。
給付金は全額受け取れる
復職予定日に復職して、育休給付金を全額受け取り終わる。その後で転職活動を始める。この場合、育休給付金は全く減らない。346日間のすべての給付金が手に入る。
育休給付金は受け取りが最優先。この金額は確実に家計に必要です。
でも、有給と賞与のタイミングが重要
復職後に転職する場合、前の会社の給与・有給・賞与がどうなるかで、手取りが大きく変わります。
例えば、復職が4月だとして、その会社の冬季賞与(12月)をもらえるかどうか。中小IT企業だと、賞与は年2回が多いですが、転職のタイミングによっては、その期末の賞与をもらえない可能性があります。
- 4月復職予定(346日の育休給付金を全額受け取る予定)
- 6月に転職活動開始
- 8月中旬に内定、9月末退職予定
- 前の会社の夏季賞与(7月):もらえる可能性が高い
- 前の会社の冬季賞与(12月):もらえない(9月末に離職)
この場合、賞与ロスが約月給の1.5ヶ月分×2回/年 = 630,000円/年のうち、半年分を失う。つまり月給から月給+315,000円分の損失
ただし、それでも育休給付金の損失(約30~50万円)より小さいことが多い。
パターン3:育休中に退職、ブランク期間を作る
ちょっと踏み込んだパターンです。育休中に退職するけど、新しい会社の入社日を遅めに設定して、その間に育休給付金をもらい続けるケース。
これは実は可能です。給付金は「就業していない状態」に支給されるから、退職後から新入社日までの間は、新しい会社に属さない扱いになるので、その期間は給付金がもらえる。
- 育休開始から250日で前の会社を退職
- 給付金は継続受取(退職するだけなので給付は続く)
- 新会社への入社を育休終了予定日(346日)に設定
- つまり、250~346日まで(約96日間)の給付金を受け取りながら、会社に籍を置かない期間を作る
メリット:育休給付金は全額受け取りつつ、転職活動に集中できる
デメリット:社会保険のブランク期間を自分で管理する必要がある
ただし、社会保険の手続きが複雑になります。詳しくは別の記事でまとめますが、この期間の国民健康保険加入とかが地味に手間。でも、お金的には一番効率的かもしれません。
双子育児の現実:保育料×2が激重
ここまで給付金の計算をしてきたけど、実は双子育児だからこその判断基準があります。
保育料。認可保育園で、うちの自治体は所得に応じた保育料ですが、双子同時利用だと月額25万円(両方とも認可保育園)。これ、がめっちゃ家計を圧迫する。
育休給付金:月210,000~281,400円
保育料(認可×2):月250,000円
その他生活費:月150,000円
ざっくり収支:育休給付金だけだと月額30,000~50,000円の赤字
つまり、育休給付金がなくなると、本当に家計が立ち行かなくなる。だから、育休給付金の損失30~50万円ってのは、家計的には「3ヶ月分の赤字」に相当する。これは無視できない。
そもそも、私が復職を迷ってるのは、このお金の問題が大きいんです。週5出社で時短勤務を申請したら、月給が340,000円→約240,000円に下がる。これで、保育料月25万円を払えるのか?夫も転職したばかりで、給与の上昇がまだ不確実。
結論:私の場合は「復職後転職」を選ぶ理由
散々計算してきたけど、私の結論は「まず復職する」。
理由は三つ:
1. 育休給付金の損失が大きすぎる
育休中に転職すると、30~50万円の給付金が失われる。双子育児の家計では、この額は3ヶ月の生活費に相当する。安易に選べない。
2. 転職後の年収予測が立ちやすくなる
復職後の時短勤務でも、まず月給いくらになるか確定してから、転職先を決めたい。転職したら給与が20万円下がった…じゃあ、保育料が払えなくなる、っていう最悪の事態を避けたい。
3. キャリアの見栄えが良い
採用担当として言うと、「育休明けに定着した人」と「育休取って1年以内に転職した人」では、見た目の信頼度が違う。キャリアの継続性を見られる。
ただし、私の場合は「復職は1年程度」っていう心づもり。週5出社で時短、その状態で1年仕事をして、その間に転職先を探す。そして来年度から新会社で働く。その方が、金銭的にも心理的にも安定してると思う。
でも、転職する方が得なケースもある
もちろん、すべての人が「復職後転職」が正解じゃない。転職する方が得なケースもあります。
ケース1:転職先の年収が大幅に上がる場合
月給が500,000円から700,000円に上がる場合、給付金の損失を充分カバーできる。育休中に転職しても、すぐに年収差で取り返せる。
ケース2:育休給付金の額がそもそも少ない場合
育休開始前の給与が少ない場合、給付金も少ない。月給250,000円なら、給付金も月130,000円程度。この場合、給付金の損失も小さいから、転職のタイミング的に有利な時期を優先してもいい。
ケース3:転職先に入社時期の融通がつく場合
転職エージェント経由で「入社時期を育休終了後に合わせてほしい」って交渉ができれば、給付金の損失がない。大手企業だと、入社時期に2~3ヶ月の猶予をくれることもあります。
転職エージェントに伝えるべきこと
もし転職活動をするなら、エージェントに最初から「育休給付金の関係で、入社時期が育休終了後になる」って伝えた方がいい。
エージェント側も、「給付金が続く限り、新しい会社の入社日を遅めに設定してほしい」って企業に交渉しやすくなる。特に大手エージェント(リクルート、doda、マイナビ)なら、このネゴシエーションは日常的。
ただし、ベンチャーや小さい企業だと「人手が足りないから、すぐに来てほしい」って言われて、交渉の余地がないかもしれません。これも、転職先選びの重要な基準になります。
最終的な「ざっくり比較表」
育休中に転職
給付金損失:30~50万円
賞与ロス:0円
転職活動の時間確保:容易
キャリアの見栄え:△(短期間での転職)
適向度:年収大幅UP案件のみ
復職後に転職
給付金損失:0円
賞与ロス:0~30万円
転職活動の時間確保:困難
キャリアの見栄え:◎(落ち着き感がある)
適向度:ほとんどのケース
双子育児で保育料が重い家計なら、給付金の損失は致命的。だから、ほとんどの場合は「復職後に転職」の方が無難だと思います。
育休給付金って、実は ワーママのセーフティネット。この大事な資金を損失してまで急いで転職する必要があるか?は、本気で考える価値あり。私も、あと1年は現職で頑張る。その間に、次の転職先候補をリサーチします。
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▶ doda:ワーママの転職支援に強く、給付金との兼ね合いを含めた「人生設計」のアドバイスも得意です。